テラってやはり、相性悪い

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2015/01/14 遠くへ飛んでいったCANBASは今日は急反落。短期間で約3倍になったのでしばらく（3ヶ月ほど）休息も。

2015/01/13 思惑外れのｵﾌﾟﾄｴﾚを部分換金し、ﾃﾗを買い増し。買ったところが高値で、ｵﾌﾟﾄ売却したところが底値。 ・ 遠くへ飛んでいったCANBASは今日も続急伸。先週末の夜間PTSでS高で終わったが、今日は一時S高今ダレてきている。

base

CANBAS4575

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• 2015/01/10

• 夜間PTSはCANBASは続伸S高（+500）の2,730円。たまらんなぁ・・・・
  ﾎｰﾙﾄﾞしているテラの方は1,810(+78)円とそよ風程度。
• CANBAS4575　　テラ2191

テラ２１９１

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• 2015/01/09
• 結局、ﾃﾗもCANBASもS高。CANBASで逃した魚をﾃﾗで確保の形になった。投資金額はCANBASﾎｰﾙﾄﾞの時より3倍になった。と言ってもたったの300株だけどね。
• ﾃﾗは新株予約権発行期間中なんで「割当日1月16日」と「行使価格1,327円」がｷｰﾜｰﾄﾞですね。20141226_募集新株予約権（有償ストック・オプション）の発行
• 本日の+300円S高で、当社役員1人は割り当て期日を待つこと無く濡れ手に粟の金儲けがいつでもできる。株価が行使価格の2倍にならない内に。
• その他15人はEBITDA次第かつ、平成30年4月以降。
• 新株予約権行使に伴う新株数増加は125万株。現時点発行株数＝1,380万株
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• 2015/01/09

• CANBASが、大してｲﾝﾊﾟｸﾄのないと思われたIRで今日は朝からS高買い気配で寄り付かず。そんなことならと、昨日、材料が出たﾃﾗを見てみるとｺﾁﾗも買い気配。
  成り行きで買いを入れたらしばらくしてできた。追加の買いを入れてこれも出来た。
  ﾃﾗもたたいした材料ではないなと思いながら、小型材料株への個人の物色地合いが旺盛と感じたので、CANBASを買えない向きが流れてくると読んだ。また、直近大化けしたOTSが昨日悪材料で今日は売られているのでそこからも資金が流れてくると読んだ。
  読み通り。S高張り付き、剥がれ。また張り付き剥がれを繰り返している。ずうっと長い間じり安の連続だった同社株。現時点で２００万株の大商いをこなした上でS高で張り付いている。
• IPS細胞でがん細胞を攻撃する免疫療法の開発は既知だけどね。2年連続赤字だけどね。過去何回か売買したけど、いつもやられていたけどね。

• テラ2191

CANBAS4575

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• 2015/01/08

• 昨日夜間PTSで売却した値段以下で今日は引けたので｢いいところでうまく売却できた」と喜んでいたところ、本日16：30頃のIR。
• 「CBS9106 開発に関する Stemline 社とのライセンス契約締結のお知らせ』の補足情報について」
  *先のIRの関連材料であり、直近の「材料なしのS高2連発」の元材料と思えるのでさらなるｲﾝﾊﾟｸﾄはないと考えているが・・・・。

• CANBAS4575

原油安の背景と影響

............................................................... ＷＴＩ原油、５年８カ月ぶり５０ドル割れ―サウジは２０ドル台も覚悟 加速する原油安 米ニューヨーク・マーカンタイル取引所（ＮＹＭＥＸ）で５日、原油価格の指標となるＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）２月物が１バレル＝５０ドルを割り込んだ。期近物の５０ドル割れは０９年４月２９日以来５年８カ月ぶりで、その後も下落は止まらず７日の電子取引（時間外取引）には４６．８３ドルを付けている。　　 　　　　　　　　　 　WTI原油 NYMEX2年 　 　 *    原油価格急落の契機となったのはＯＰＥＣ（石油輸出国機構）が昨年１１月２７日開催の総会で、生産枠の現状維持を決めてから。サウジアラビアが米国の「シェール革命」つぶしを狙い原油価格の一段安を認めたと判断され、下落が加速した。ＯＰＥＣの実力者であるサウジアラビアのヌアイミ石油鉱物資源相は年末、「価格がいくらであろうと、（ＯＰＥＣの）加盟国が減産することは利益にならない。２０、４０、５０、６０ドルに下落してもだ」と雑誌インタビューで発言。クウェートのオメール石油相も６月の総会前に緊急会合開催はなく、減産も不要とした。サウジの国家予算前提は６７ドルと推定されており痛手とは思われるが、生産コスト自体は１０ドル程度とされ推定７０ドル前後のシェールオイルに比べればはるかに格安。この程度なら耐えられるという自信があるようだ。 ....... ............................................................... ＜米石油掘削リグ稼働数、前週比61基減　24年ぶりの大幅な減少＞ 米国内の石油掘削リグ稼働数は前週比６１基減と２４年ぶりの大幅な減少を記録した。原油相場の下落により米国のシェールブームに急ブレーキがかかっていることが浮き彫りになった。リグ稼働数は１４２１基と２月以来の低水準で減少は５週間連続。依然として前年同月の水準を２８基上回っているが、アナリストは原油相場が１バレル＝５０ドル付近にとどまれば、リグ稼働数はさらに減少するとみている。シェールオイルやシェールガスの掘削に使用される水平リグの稼働数は３５基減の１３０１基だった。減少は７週間連続で少なくとも１９９１年以降で最大の落ち込みとなった。垂直リグも１２基減の２８８基と少なくとも９１年以降で最も低い水準だった。天然ガス掘削リグ稼働数は前週比１基増の３２９基。 ............................................................... ＜下落の主要因は米利上げ観測＞ ただ、原油価格下落の主要因は米国の利上げ観測からくる短期金利の上昇だろう。原油先物市場は投機筋が約６割。「彼らはレポ取引などで短期資金を調達し、レバレッジを掛けて投資しているため、短期金利の少しの変化でも大きな影響を受ける」（ＳＭＢＣ日興証券）ため、利上げ期待による調達コスト（レポ金利）の上昇により手じまいが加速している可能性は否定できない。 米国の利上げ期待（＝レポ金利の上昇）は好調な米経済指標が背景にある。米経済指標の好結果が続けば利上げ観測はさらに高まる。９日の米１２月雇用統計が前月同様の強い内容なら、原油価格は一段安となりそうだ。また、年前半まで範囲を広げても、ＩＥＡ（国際エネルギー機関）などの石油需要予想が上方修正されるかＯＰＥＣが減産しない限り、下落傾向は続く可能性がある。 ＷＴＩ原油がどこまで下落するかを予測するのは難しい。市場では４０ドルを予想する声が多くなっているが、リーマン・ショック後の３２．４ドルまで明確なフシはないのが実情。２０００年前半は３０ドル台を中心に推移していた。米利上げ期待が続き、サウジの頑なな姿勢が崩れなければ３０ドル台も十分あり得る。 ............................................................... ＜下落時に価格上昇する原油ＥＴＦも＞ 原油価格の下落が影響を及ぼす銘柄は何か。ＷＴＩ原油1671、原油1690 、野村原油1699 、原油ブル2038 といった原油関連ＥＴＦ（上場投資信託）には当然マイナス。昭シェル5002 、コスモ石5007 、出光興産5019ＪＸ5020 、国際帝石1605、石油資源1662 、伊藤忠8001、丸紅8002 、三井物産8031 、住友商8053、三菱商8058といった原油上昇メリット株にも逆風となる。 ただ、なかには原油ベア2039といった原油価格の下落局面に価格が上昇するＥＴＦも存在しており、下落局面が続く場合はこうした銘柄は選考対象の一つになるだろう *

中国マフィアの「金密輸」が活発化。消費税8％がすべて利ざやに

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• 2015/01/06

• 金儲けにﾙｰﾙ不要。何でもありの中国商法。
• ｱｲﾃﾞｱ豊か、ﾊﾝｸﾞﾘｰ精神旺盛
  
  

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  ............................................................... 昨年、小笠原諸島沖に多数出没した中国からの赤サンゴ密漁船も、海上保安庁が本格的に摘発に乗りだしたことから激減した。ところが、新たな“ならず者”たちが日本の海に忍び寄っている。中国裏社会とパイプを持つ人物が明かす。 「消費増税後、活発になっているのが、中国マフィアによる香港からの金の密輸。消費税のない香港で購入した金地金を日本に持ち込み、国内銀行で売却して消費税の8％を受け取る」 正規の税関手続きでは1kg以上の金地金の持ち込みには8％の消費税が課されるが、密輸で持ち込めばこれがかからないのだ。 こうした金密輸の舞台となっているのが日本海だという。 「船で日本の領海近くまで金を運び、日本籍の船に積み替えて持ち込む。金地金相場は1kg450万円ほどなので、100kg運べば3600万円も儲かる」

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• 2015/01/05

• 冴えない日本の大発会に比べ、中國は５年ぶりの高値。不動産崩壊を騒ぎたて、中国経済はｸﾗｯｼｭするとまことしやかに言われていたのだが。
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  上海総合 (000001.SS )　6ｹ月 .

  ............................................................... 中国株式市場は５年ぶり高値で取引を終了した。不動産株とエネルギー株が上昇を主導した。終値は上海総合指数.SSECが１１５．８４１５ポイント（３．５８％）高の３３５０．５１８８となり、２００９年８月以来の高値をつけた。 　しかし、上海は・・・

実に冴えないつまらない大発会

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• 2015/01/05

• N225も手持ち株も小幅安。勢いとかそういうものから縁遠いｽﾀｰﾄとなった。

• 日経平均(円)	17,408.71	-42.06	5日 大引
  NYダウ(ドル)	17,832.99	+9.92	2日 16:29
  ドル/円	120.55 - .58	+0.76円安	5日 14:42
  ユーロ/円	143.80 - .84	-1.89円高	5日 14:42
  長期金利(%)	0.325	+0.005	5日 14:25

原油価格の暴落の影響 日本経済にはプラスの要素 エネルギー輸入国の日本には朗報 急激な原油安は世界経済への新たな波乱要因 「逆オイルショック」

2014年夏からほぼ半年で4割急落 5年ぶりの安値 ガソリン価格は22週連続で下落

	.................................................................................................................................... 日本が原油安の恩恵を最も享受 原油安の恩恵を最も受ける国は、エネルギーを大量に消費すると同時に、石油輸入依存度が高い国ということになる。英紙『フィナンシャル・タイムズ』は、今回の原油急落を「世界経済にとって、今年最大の衝撃的な出来事」とし、世界各国への影響を分析している。その中で、エネルギー資源の乏しい日本は紛れもなくメリットを受ける国と位置づけている。 輸入原材料の値上がりに苦しむ中小企業や一般家庭には確かに救いとなる。そればかりか、原油安は産業界の生産コスト引き下げに寄与し、電気料金の引き下げを促す材料にもなる。日本経済全体を活性化させる効果もある。例えば、原油価格が3割低下すれば、今年4月の消費税率引き上げ分（3％）を相殺できる、との指摘もある。予想を超える原油安はデフレ脱却に向けて2年間で「消費者物価2％上昇」を目指す政府の思惑とは逆に作用するが、景気浮揚効果は歓迎できるものだ。 日本経済が直面する懸案が原油安ですべて解決するわけではないが、この原油安トレンドが今後も続くなら、資源輸入国の日本にとって、大きな潮流の変化となる可能性はある。 石油消費国にはコスト削減効果が及ぶが、産油国経済には打撃となる。 原油安による投資マネーの流れが変わり、各国の株式市場を不安定化させる可能性 石油・天然ガスなどエネルギーの輸出額で7割近い外貨を稼いでいるロシアでは、今回の原油安とルーブル安のダブルパンチで国内経済が悪化し、先行き不安が広がっている。 ロシア政府の予測によると、来年のGDP成長率はマイナス0.8%となる見通し 原油安はメキシコ、ベネズエラ、ブラジルなど中南米の産油国に打撃を与える	OPECの減産見送りを機に原油安加速 2014年11月27日の石油輸出機構（OPEC）総会で、現在の日量3000万バレルの生産目標をOPECが維持し、減産を見送る方針 OPEC総会で減産見送りが決まったのは、加盟12カ国の中で価格調整の主導権を握る世界最大の産油国・サウジアラビアが減産に踏み切らなかったため 米国のシェールオイル革命で構造変化 原油安の背景には、米国の「シェール革命」という構造的変化 米国のシェールオイル採掘が本格化し、2014年の総生産量は日量400万バレルを超え、米国の石油生産量の半分近くに達する。2015年にはサウジアラビアやロシアを抜いて米国が世界一の産油国になる 石油消費国である米国は今や産油国の立場から、世界の原油相場を変える力を持ち始めた。 需要面でも原油安につながる要因主要な石油消費国で需要が頭打ちになっていることだ。中でもデフレ突入の可能性も指摘されるユーロ圏経済の成長力が弱いことや、世界第2の経済大国となった中国が年平均10％前後の高成長から7％程度の成長率にスローダウンしていることが影響している。 2015/01/06 原油 WTI48.69

今回の石油価格暴落が1980年代半ばのようになる可能性 980年代の暴落とは、それ以前の2度のオイルショックを苦い教訓に、石油消費国が代替エネルギー導入や省エネ推進などの動きを強めた結果、世界の石油需要が低迷し始めた一方で、中東産油地域から締め出された石油メジャーが非OPEC地域で石油増産に動いたため、石油需給バランスが崩れ生じた

KEYWORDSﾋﾟｯｸｱｯﾌﾟ

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  .2015/01/03

・相場の予測 相場の短期予測はノイズの影響で難しいが長期予測は可能 ・国家の衰退と通貨「円」 -日本の未来は中期的に見れば人口減少、長期的にはエネルギー確保の不安を要因に国家の衰退が進んでおり、必然的に通貨「円」は下落する -日本の双子の赤字 貿易収支・財政収支の双子の赤字も加わり円安地合いが続く 　-１９７１年のニクソンショックに始まった４０年にわたる円高はすでに終焉しており、２０１５年は７５円（２０１１年）をピークに円安への歴史的大転換が始まっている ・日米金融政策の違い 米国の出口戦略終わり、利上げへ。日本は黒田総裁任期が2018年。今年中に物価目標2％まで追加緩和はあっても引き締め転換はありえない。従って日米金融政策方向性の差が円安基調を下支えする。				................................................................ *ｱﾍﾞﾉﾐｸｽ評価 ・良い円安 この２年間の円安・株高は株式保有者にキャピタルゲインをもたらし、また多くの輸出企業の業務利益を拡大させた点において「良い円安」 ・「３本の矢」のうち「第３の矢」の実現が課題。アベノミクスの政策評価としては、浜田宏一・内閣官房参与（イエール大学名誉教授）が２０１３年１１月１５日の講演で、「３本の矢」を大学の通知表にならって金融政策Ａ、財政政策Ｂ、成長戦略Ｅと採点した。金融政策は時間稼ぎに過ぎず、財政政策による需要拡大の効果が薄れつつある現状、供給サイド改革の本気度が問われている  ・追加金融緩和 成長戦略が有効に機能することになったとしても遅効的である点は否めず、当面は「第１の矢」である日銀による量的・質的金融緩和政策の動向が注目されることとなる。 ・円の信任に疑念 すでに日銀のバランスシートは国内総生産（ＧＤＰ）比６０％に達し、２０％台の米連邦準備理事会（ＦＲＢ）、イングランド銀行（英中銀、ＢＯＥ）と比べても突出していることから、その資産を対価として発行される通貨「円」の信認に疑念が生じる可能性が高い。

............................................................... 企業の海外シフトは円高対策を主たる目的として行われてきた。同時に付随効果として中国・東南アジアの労働コストの低さもまた魅力的であり、このメリットを織り込んだ上での国際分業体制が定着。今後の円安続いても企業の本邦回帰期待できない。 悪い円安 .今後さらなる円安は、交易条件の悪化や国民生活の圧迫、さらに長期金利上昇に伴う国債利払い増大による財政悪化など「悪い円安」の側面が強まる　　　 .......    GPIFの海外投資比率４０％への引き上げは円安による円資産の減価を防ぐ｢ｷｬﾋﾟﾀﾙﾌﾗｲﾄ｣　　　　　　　　　　　　 　１ﾄﾞﾙ１７３円も視野に * * ............................................................... 日本経済は、エネルギー価格急落で大きな恩恵を受ける。 世界一割高なLNGガスを中東から輸入して苦しんでいる日本経済にとって、資源価格の急落は大きなメリット。ただし、経済へのプラス効果が発現するには半年以上のタイムラグが必要。日本は、原油を戦略的に備蓄しており、原油価格が下がった後も、しばらくは高値在庫が残っているから。2015年にはプラス効果が顕著になる。 2015年(暦年)に日本のGDPが+0.8%しか成長しないというOECDの見通しは悲観的すぎる。円安効果・原油価格下落効果・米景気好調の恩恵などによって、2015年のGDPは+1.2%成長する。 *

米、利上げ動向

• 2015/01/03

米経済の足取りがかなり堅調である。 FRB幹部 ・金融引き締めは経済指標やインフレ、失業率の動向次第とした上で、「実質資本利益率の上昇に伴い、ＦＲＢの短期政策金利も上昇することが望ましい」 ・「インフレ率はＦＲＢの目標に向け段階的に上昇していくと見ている。このため、今年上半期中に利上げが実施されると予想している」				*

. 市場ｺﾝｾﾝｻｽ 市場ではＦＲＢが今年半ばにも利上げに踏み切ると見ており、具体的には６月、７月、９月のＦＯＭＣに注目。 . ***...................................................... FRBの利上げｽﾀﾝｽ、時期は織り込みつつあり、関心は幅に移っていく。